コロナ禍の影響でテレワークが浸透する中、成果主義が強化されてきています。働いている時間ではなく、どれだけ成果を上げ、組織に貢献できたのかで評価されるようになります。成果がシビアに問われる時代になるからこそ、受け身な姿勢は評価されません。アフターコロナ・ウィズコロナ時代を生き抜く若手リーダーに求められる役割は、「上司の指示に忠実に従うフォロワー」ではなく、自分で仕事を見つけ、推進できる「業務主体者」です。

しかし、部下の主体性は勝手に引き出されるものではありません。では、どうすれば誰もが効果的に部下の主体性を引き出せるのでしょうか。インソースでは、行動経済学の活用が解決に有効と考えています。

行動経済学とは、「人は感情で動く」ということに着目した学問です。コロナ禍でマスク不足に伴い、他の紙製品もなくなるかもしれないというデマが流れました。合理的に判断すれば、買いだめせず普段通りに購入するはずですが、実際には多くの人が店に殺到しました。このように人は感情で動き、時には非合理な行動をとります。

同様に、部下も「モチベーションが下がり、自分で考えようとする意欲がなくなる」「失敗したくないから、言われたことしかしない」など、感情で動いてしまいます。ここで、主体性を発揮できない理由を行動経済学を活用して分析することで、主体性を引き出す方法を見つけることができます。